近年、台風や集中豪雨による河川の氾濫、内水氾濫など、水害のリスクが高まっています。
そこで注目されているのが「耐水害住宅」です。
耐水害住宅とは、近年の激甚化する豪雨や洪水による床上・床下浸水、およびそれに伴う建物の水没や浮上・流出を防ぐために特殊な工夫を凝らした住宅です。
つまり、浸水した場合でも住宅への被害をできるだけ小さくし、復旧しやすいように工夫された住まいのことです。
代表的な例として一条工務店などが開発・製品化しています。

これから家を建てるなら、地震や火災だけでなく「水害への備え」も考えておきたいポイントです。

まずは土地の水害リスクを確認
水害対策で最も重要なのは、建物を建てる前に土地のリスクを確認することです。
自治体のハザードマップを見ると、河川が氾濫した場合の浸水想定区域や浸水する深さなどを確認できます。
土地を選ぶ段階で水害リスクを把握し、必要に応じて建物の高さや基礎の設計を検討しましょう。

1．基礎を高くする

浸水対策の基本の一つが「高基礎」です。
道路や敷地よりも住宅の床を高くすることで、想定される浸水深よりも居住部分を上に配置します。
特に1階の床を高くすることは、水が室内へ入り込むリスクを抑えるうえで有効です。

2．水の侵入を防ぐ

玄関や掃き出し窓など、住宅には水が入りやすい場所があります。
止水板や防水性の高い建具などを利用して、水の侵入を防ぐ方法があります。
また、外壁や基礎部分の防水性能を高めることも重要です。

3．設備を高い位置に設置する

浸水すると、エアコンの室外機や給湯器、電気設備などが被害を受ける可能性があります。
そのため、設備をできるだけ高い場所に設置することも水害対策になります。
特に分電盤やコンセントなどの電気設備は、浸水した場合の被害が大きくなりやすいため注意が必要です。

4．水害後の「復旧しやすさ」も重要

どれだけ対策をしても、想定を超える水害が起こる可能性はあります。
そのため「完全に水を防ぐ」だけではなく、浸水してしまった場合に早く復旧できる家にすることも大切です。
床材や壁材、断熱材などについて、浸水時の交換や乾燥がしやすい仕様を検討する方法もあります。

まとめ

耐水害住宅では、「水を入れない」「水が入っても被害を広げない」「早く復旧できる」という3つの視点が重要です。
ただし、水害対策は建物だけで完結するものではありません。
土地の高さ、周辺の地形、河川との距離、ハザードマップなどを総合的に確認することが大切です。
これから家を建てるなら、耐震性能や断熱性能だけでなく、地域の水害リスクに合わせた「水害に強い家」という視点も取り入れてみましょう。

 

イエカウ BY HOUSEリサーチ
※プロの皆さま、このコラムは家の素人が、建築家の皆さまに教えていただいたり、書籍等で勉強したりした内容を記載しております。
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